ライブカメラゲリラ豪雨時に「低地」や「地下駐車場」は危険！ クルマは「高台に逃げる」が勝ち？ 相次ぐ「浸水・水没被害」でドライバーが知っておくべきポイントは
自宅駐車場での対策はどのようなものがある!?
近年発生件数が増えつつあるゲリラ豪雨や線状降水帯などによって、路面の冠水に加え駐車場の冠水も発生し、多数のクルマが廃車となってしまうようなニュースが増えてきています。
われわれドライバーは、どのような対策をとれば良いのでしょうか。
近年の気候変動により、1時間に50mm以上の大雨が降る回数が増えています。
国土交通省の2023年・河川事業概要によると、過去10年間で実に約98％の市町村において水害土砂災害が発生している状況だといいます。つまり日本国内において、水害のリスクは人ごとにはできない状況にあります。
各自治体ではハザードマップを作成し、洪水の際に危険が想定される区域については事前に分かるように情報を公開しています。特に河川沿いの地域などは、集中豪雨によって河川からあふれ出た水がどの範囲にどのくらいの高さまで及ぶのかを事前に知ることができます。
また、近年「内水ハザードマップ」というものも作成されています。
このマップでは河川沿いではない場所でも大雨時に下水道や水路からの排水が追いつかず、道路や宅地などが浸水する「内水氾濫」の浸水想定箇所も確認することができます。
河川から離れていても、谷形状になっていたり、アンダーパス付近など近隣より低いところに一時的に雨水が集まり、一時的に浸水してしまう場所を事前にチェックすることができます。
もし自宅の駐車場が浸水が想定される区域の場合、どのような対応ができるのでしょうか。
具体的なアクションとしては、大雨の予報や警報が発令された際は、駐車場が万が一冠水する前に高台や立体駐車場の高い位置に移動しておくことで、クルマを守ることが出来ます。
ちなみにユーザーの中には、ローダウン車のメンテナンスなどに使う「カースロープ」の上にクルマを乗せて置くことで、駐車場の冠水から免れた人もいるようです。
カースロープの高さは商品によって様々ですが、高さが21cm程度のタイプもあります。仮に浸水の想定が20cm程度とされている場所であれば、あらかじめ豪雨が予想される場合にカースロープを活用する手もあるかもしれません。
ただしカースロープにクルマを載せると不安定になったり、カースロープの強度が足りない場合は破損したりすることもあるので、カースロープの仕様などを確認し安全性が高いものを選ぶと良いでしょう。
さらに台風などの強風が予想される場合、スロープでは不安定になる可能性もあるので、別の手段も講じる必要がありそうです。
加えて最近では浸水対策用のカバー類も販売されています。安価なものから高価なものまで様々あります。
万が一冠水した際には様々なものが漂流してくるので、破れにくい材質で、試験などが充分に行われた品質の良いモノを選んだ方が良さそうですが、果たしてどこまで有効なのかは未知数なところがあります。
車両保険の特約に入っておく手も
筆者（くるまのニュースライター YOKOHAMA）の利用している駐車場も、残念ながら浸水想定区域内となっているようです。
しかも「浸水深3m」とあり、浸水したら確実に廃車となってしまうような絶望的な場所となっています。
また、豪雨となった際に外出していてすぐにクルマを移動できないことも容易に想定されることから、筆者は車両保険の特約に加入しています。
たとえば、SOMPOダイレクト「おとなの自動車保険」車両保険による水害補償の場合、一般車両保険であれば、お店の駐車場や自宅の車庫など、保管場所を問わず補償されます。
ただし「自宅・車庫での水災」を補償のセットにしていない場合、自宅の車庫や月極駐車場での水害は補償されません。
そのため自分の車庫の浸水が想定される場合は、「自宅・車庫での水災」の追加の特約に入っておく必要があります。
2025年9月には、三重県四日市市の地下駐車場や静岡空港の駐車場などで、相次ぐ冠水被害が話題になりました。
こうした公共駐車場の規約では、天災などによる損害は免責となっている場合が多いため、自己負担での修理や車両の買い替えが必要となります。
このような自己負担を回避するためには、自動車保険に加入するのが安心です。
なお台風や洪水、高潮といった水害に遭った場合は車両保険で補償されますが、「一部の自然災害」が原因で発生した損害について自動車保険の補償対象外になる点は注意が必要です。
自動車保険の補償対象外となる自然災害の例としては、地震・津波・噴火などがあります。
そのため、車両保険に加入すればあらゆる水害が補償対象になるわけではないことを覚えておきましょう。
ただし保険会社によっては一時金特約などを用意しているケースもあります。
保険会社やプランによって補償の範囲や内容が異なります。
車両保険に入ることで安心せず、その補償内容について、あらかじめ保険会社の公式サイトなどで補償される条件を確認しておくことが重要です。
