開催5年目「ラリージャパン」の変化と今後の展望　太田大会実行委員長に聞く

5年目となる愛知・岐阜開催の「ラリージャパン」

愛知県と岐阜県で開催される「ラリージャパン」。
　
5年目を迎え、大会規模や来場者層に変化が見られます。
　
本記事では、実行委員長である太田豊田市長の言葉を通じ、広域連携の意義や既存インフラを活かした地域主体の運営体制、2028年以降を見据えた今後の展望について、解説します。

　自動車競技のWRC（世界ラリー選手権）日本ラウンド「ラリージャパン」は、現在の体制での開催から5年目を迎えました。

　当初はファン中心のイベントでしたが、現在では認知度が高まり、多様な客層が訪れています。名古屋市との連携により、大会の枠組みも拡大しています。

　ラリージャパンの開催から5年が経過し、現地の状況には変化が生じています。

　太田豊田市長は、女性や子どもの観客が増加している点を例にあげます。5年前は開催に対して住民の間に不安の声もありましたが、現在はラリーの認知度が上がり、全国からファンが訪れるようになっています。

　会場での「どこから来ましたか」と尋ねるシールを使った調査でも、日本各地から来場者が集まっていることが確認されています。

　生活道路を競技区間として使用するため、移動の制限を受け入れる地域住民への感謝の意も示されています。

　また、地元出身である勝田貴元選手の存在によりメディアの扱いが変わり、幅広い層が関心を持つきっかけになっているようです。

　大会の規模も段階的な拡大を続けています。未知の国際大会を最初から大規模に実施することは困難であったため、当初は愛知県豊田市や岐阜県恵那市を中心とした範囲で開始されました。

　その後、3年間の開催を経て、世界に向けて「JAPAN」を冠する大会として発信するためには、大都市である名古屋市の参画が必要と判断。

　名古屋市でのセレモニアルスタートが実現したことで、大会の規模感が変化しています。

　各地域で独自に実行委員会を組織し、自立的な運営が行われることで、ラリーに対する事前知識がなくても参加しやすい空間づくりが進められています。

　一方で、開催地の大半が山間部であることから、施設面の制約も存在。市長は、年に1回、4日間のイベントのために新たな宿泊施設などを整備することは現実的ではないと説明します。

　そのため、参加者には状況を理解いただいたうえで「自己対応」をお願いすることを基本方針としています。

　宿泊に関しては近隣地域やキャンプ場を活用するなど、既存の資源で対応する体制をとっています。

　また、一部の競技区間については、11月から5月へ開催時期が変更されたことで、秋の紅葉シーズンに発生する交通渋滞を回避し、新たな地域でのコース設定が可能になりました。

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　今後の展開について、現在の開催契約は2028年までとなっています。それ以降の継続については、プロモーターとの交渉次第であり、現段階では決定していません。

　豊田市内の7つの地区では、それぞれが独自に企画を行い、地域主体の運営が定着しつつあります。

　なお2025年は約133億円の経済効果があったとされており、その期待を含めて大会を継続するにあたっては、地域住民の意見を聞きながら、常に改善を図る方針です。

　各地域が自立して活動することで、地方創生や地域の活性化に繋がることが見込まれています。